ジークス島戦記ロストクロニクル

最近は軍事や時事関連多いですが、別の世界線の話と言うことになってるので本気になさらず(念のため ※TRPG用資料で判定処理の為)

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  ジークス島戦記ロストクロニクルって?

 SOS2(スクリプトオブサーガ)というブラウザRPGを、『時間が合わない、時間が取れない、メンバーがいない』等、TRPGを遊ぶになかなか条件がそろわない人、そして、TRPGって何?という方まで、

『冒険者になりきって冒険世界を楽しもう!』という趣旨で展開されるファンタジーRPGシステムです。 ALFRED-SYSTEM自体は、その時代の可能なメディアでファンタジー世界を構築して楽しもうという趣旨で運営されるゲームシステムです。  ジークス島戦記自体は、多くの媒体で遊ばれましたが、CGIで運営されるのが、ロストクロニクルとなります。

参加料金はありません、『他の参加者と協調して楽しむ事ができる事が参加資格』、
趣味で運営しておりますので、同じ卓に集まった仲間とわいわいやれる場所を提供できればいいなと思っております。

もちろん、遊ぶにはお互いが楽しむ為の礼儀やマナーは身につけてね? ジークス島戦記ロストクロニクル

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陰謀論 中国脱却から始まる賠償請求とコロナ終息タイミングに何が起きるか

少なくともトランプは再選に状況を利用しようとするし、中国も自分で放火をして、消火の手伝いというマッチポンプで恩を売ろうとして、恨を買いそう

基本逆張りは、利益が大きいが外すと破産する。
中国との取引の継続はチャイナリスクが、アメリカが本気になれば簡単に吹き飛んでしまう。
それ以前に何かあればマスク工場のように接収されてしまう。
多大な損失でチャイナリスクを精算する事になる。
元々中国の人件費は上がりまくりでメリットは小さくなっていたので早めの移転をしたところは先見の明だったのだろう。
しかし、中国への工場移転は設営は簡単でも、逃げ出すのは至難の技である。
契約を守る日本人であれば特にである。

この点韓国人は都合が悪くなるとそのまま夜逃げするので、チャイナリスクと同等に怪しかったりする。

このまま行くと中国への賠償請求、踏み倒し、アメリカ国債無効、中国反発、或いは、名目を変えて事実上の賠償となるかその辺が落としどころですが、実際は更にエスカレーションするかもしれません

新型コロナの終息は、希望的観測で8月頃、予兆は、天候次第ですが、5月か6月、しかし、緊急事態宣言の解除で感染数が伸びるなど、予断を許さないと思います。
最悪のシナリオでは、秋口に第二波の再流行で、ようやく立て直した経済に止めを差します。
二段構え、三段構えで経営者を殺しに来ると警戒しておいた方が良いかもしれません。
最悪のシナリオの場合は一年半から3年程度尾を引くかもしれません。

後は、感染者の予後経過の真実が明るみにでて社会的にパニックや感染者の差別が社会問題になるかもしれません。
現時点でも魔女狩り状態ですから、日本人の閉鎖的な村人根性は多くの問題を招くかもしれません。

オリンピックは、世界での再流行があれば延期は中止となるでしょう。
中国にこの責任を請求するのも方法かもしれません。
この辺りはタイミングを見計らい、アメリカの空母艦隊の復帰とタイミングを合わせないと、中国の暴走、逆襲となるかもしれません。

しかし、実際はそれだけの事をしてますので、情勢を見ながらとなるでしょう。

また、政府の大失態は、韓国、中国にすり替えないと、相当数の自民党議席を落とすことになるかもしれません。
とはいえ、民主党アレルギーの為に維新の議席に不満分だけシフトしそうですから、自分の票田を守るためなら、中国擁護派は生け贄にしないと生き残れないかもしれません。
どちらにしろ、総理は退陣タイミングが非常に難しいでしょう。

最終的には、非情ではありますが、高齢者と感染者が短命になることで年金負担は減り、医療負担は一時的に増大します。
最終的な見直しは、5年、10年の予後生存率で驚愕のデータが出るか、予測値で収まるか、数年後には、死亡者数に応じたベビーブームの到来の可能性もあります。
この辺は浮いた年金分を適切に、出産者支援に回さないと、日本が日本で無くなるでしょう。
海外移民をすれば少子化の20年はカバー出来ますが、参政権を与えれば日本は中国の属国になります。
既にほぼ乗っ取られてるので、日本人のように危機感がなければ法案が通って中国の属国、一昔の台湾の流れとなるでしょう。
アメリカが積極的に阻止にかかりますが、中国が弱体化していなければ、札束と買収、ハニートラップであっさり攻略済みの政治家ばかりです。

しかし、正しく対処出来るならそもそもこのような自体を招いていないので、今後も当選任期数でのポスト配置をしている限り、日本の建て直しはままなりません。
その辺を更に中国につけこまれて発展途上国レベルまで、経済が落ち込むかもしれません。
国民がもう少し社会情勢と世界の脅威を理解しないと滅んでから気付くことになるかもしれません。