https://www.jiji.com/sp/article?k=2022090701053&g=soc
どうにもテレビで報道される程に、容疑者への同情が集まっている模様
例えば、未来のヒットラーをドイツ指導者になる前に暗殺すれば世界は救えたか？というパラドックスがあります。
あくまでもたとえですが、この命題の場合は未来予知は人は出来ませんので単なる殺人となります。
結果的には第二次世界大戦を防ぐ事であっても単なる殺人犯です。
今回は一体なんなんでしょうか？
どちらにしろ未来を知りえない我々にとっては、やはり殺人犯でしかありません。
その功罪は奪われた未来がわからないゆえに答えは出せないものになります。
逆を言えば、マスコミは宗教団体との繋がりだけを報道しますが、未来の外交的手腕が失われた損失を我々は正確に予測することは出来ません。
故にテロリズムによって、その未来は功罪わからないままに未来の功績は断たれた故に評価は過去によるものでしか判断出来ません。
もしかすると我々は未来の東方の救世主を失ったのかもしれませんし、未来は誰にも正確に予測することは不可能です。
少なくとも中国には利する事になったかもしれませんし、日本人全体としてはどうだったのでしょうか？
この先の元総理の功績はどうだったのでしょうか？
ifは最早事象の彼方に行ってしまい我々では知覚することは不可能です。
世界に影響を与えた人物が凶弾に倒れた事だけは間違いありません。
ただ、簡単に推し量る方法はあります。
マスコミが叩き危険視する政治家は国益に貢献しており、擁護する政治家は要注意で見なければ日本にとっては大変危険な人物です。中国が噛みついてくる内容は日本の正しい国益です。
中国が称賛する内容は日本が致命的に崩壊する悪手を切った事を意味します。
沖縄は近いうちに中国のものとなるのでしょう。
もうそれを止められないのかもしれません。
尚、アメリカは、バンバン、中東で要人暗殺をしております。
何が正しいのかは簡単に線引き出来るものではありません。
陣営が違えは英雄は虐殺者となり、虐殺者が邪悪とは限りません。
エースパイロットは最低4人以上の人殺しです。
この矛盾は既に有事、第三次世界大戦の矛盾となります。
一度、戦争が始まれば殺人犯が英雄とされる時代となります。
それが訪れない事を祈りたいですが、ウクライナ含めて既に起きている現実でもあります。
世の中は矛盾だらけで回っています。
逆を言えば、そのような倫理の逆転が起こり得る状況がすぐそばまで迫っている危険な時代に突入仕掛けています。
あと10年、もしくは数年で台湾有事となり得ます、その時我々は戦争に巻き込まれます。
ウクライナの惨状がアジアでも起きると覚悟せねばならない時代に突入しました。
その時、経済は、自分の命は？、社会制度は？
一気に価値観が吹き飛びます。
覚悟しなくてもその時は来ます。
今、この時代の選択を誤れば未来は最悪の結果をもたらすことになるでしょう。
そしてそれは人が怠惰で平和ボケしていれば最悪の形で我々に襲いかかることになります。
歴史が繰り返すならそうなります。
我々の余命もそう長くは無いのかもしれません。
この予測が外れる事を祈りたいですが、政治家と国民が怠惰に無自覚で自己中心的なままであれば残念ながら訪れる未来なのかもしれません。
（但し情勢は常に移ろうので言える事は、相手より備えていなければそれは起こり得る現実、抑止力を失ったという事になります）
中国とロシアが何故スクランブルを繰り返すかというと、台湾同様、兵器の摩耗を進ませ稼働率を落として有事の戦力を減らす為です。
アメリカ程戦力に余裕がないためにそれは戦力の低下に直結します。
常に定数割れの現実は多くの熟練パイロットを酷使します。
機体が高価ではありますが、パイロットの育成には機体よりお金がかかっています。
パイロットの方が実際には高価なものであり簡単に消耗させられるものでもないのです。
数か月前に機体とパイロットを二名失っていますが、機体以上に莫大な損失でもあります。
そのような消耗が有事以前に中国、ロシアは強いており、戦争前の前哨戦は常に起きているのが現実なのですが、その辺の危機感はまったくありません。
ウクライナでロシアが崩壊しますが、それが今後の日本にどう影響するのか？
首の皮一枚で日本の命数はのびたとも言えます（中国の台湾進攻に合わせたロシアの火事場泥棒も計画はされていましたがウクライナが優先されたにすぎません）
有事はわずかな条件の組み合わせで（ウクライナ大統領ゼレンスキーが愚かだった故に）日本は間接的に救われた結果とも言えます。
これがどう影響するかは未来予知ができるわけでも全能でもありませんから予測はしきれませんが中国の状況は恐らくは世界線が多少変化したと言えます。
しかし、それが結局は収束するのかどうかは今後の政局と日本と国民の在り方次第でしょう。
